地方企業の採用手法に革命を! 地方企業も優秀人材を採用できる時代
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優良な求人と優秀な求職者が一極集中する日本。ビジネスパーソンは都心にしか仕事がないと思い込み、地方企業は優秀な人材を採用できるはずがないと思いがちです。確かに、転職サイトに求人を掲載しても優秀な人材からの応募は少ない、人材紹介会社に依頼をしてもなかなか紹介されないなど、地方企業はさまざまな課題を抱えていると思います。しかも、経営層やグローバル人材、高度なスキルを持つ技術者、新規事業を開発できる人材など、優秀な人材は都心に集中しがちです。では、地方企業は優秀な人材を採用できないということなのでしょうか? 広島県に拠点を置くA社の採用成功例をご紹介します。

 

■待っているだけでは、地方企業に優秀な人材は来ない 

~A社の成功事例~

A社は第一次産業、かつBtoBビジネスを展開する、広島県に拠点を置く企業。これまで転職サイトや人材紹介会社を利用していましたが優秀な人材をひきつけることができませんでした。そこで取り入れたのが、「自らが優秀な人材を選んでスカウトするダイレクト・リクルーティング」の手法です。自社の力で採用しない限り優秀な人材を獲得できないと考え、経営幹部や管理職に強いビズリーチの人材データベースを使って、ダイレクト・リクルーティングによる役員クラスの採用に挑みました。

人材データベースを検索し、求職者の職務経歴書をもとに、条件に合う候補者を50名ほど選出。スカウトメールでアプローチした結果、半数の方との面談に成功しました。最終的には3名の採用に成功し、うち2名は本社の役員として広島で勤務。3名とも都心の大手企業で多くの部下を統率してきた優秀な人材です。

 

地方企業の採用手法は、求人広告・人材紹介会社・ハローワークの3つが主流です。これらはすべて求職者を「待つ」ことしかできない手法。しかし、待っているだけでは都心の企業との人材獲得競争に勝つのは極めて困難でしょう。A社はビズリーチのデータベースを活用しましたが、ビジネス向けソーシャル・ネットワーキング・サービス「LinkedIn(リンクトイン)」や、Facebookを使った採用活動も有効です。その理由は以下の3つです。

 

1 求める人材は日本全国に存在する

ある程度の経験・スキルを持つ人材や基幹人材は、地元の人でなくても良いはずです。そして求める人材は日本全国に存在します。なかでも都心はその比率がとても高いでしょう。そうした人材と接点を持つには、インターネットの活用が有効です。

 

2 ビジネスパーソンの興味が地方にも向いている

安倍内閣の地方創生プロジェクトの影響もあり、Uターンを含めビジネスパーソンの興味は地方にも向いています。しかし、紹介会社が求職者に紹介するのは圧倒的に都心の企業が多く、転職サイトに掲載された求人も目に付くのは都心の企業がほとんどでしょう。であれば、A社のように地方企業は自ら求職者にアピールしたほうが効率的です。ビジョンや思いを直接語りかけ、地方で活躍するという新たな選択肢を提供してはいかがでしょう。

 

3 企業内高齢化は、待ったなし

地方企業の課題の一つに、企業内で高齢化が進んでいることや、少ない若手の育成が進んでいないことが挙げられます。「待つ」だけの採用手法しか実施していないと、それらを解決できる人材をいつになれば採用できるか、正直分かりません。「攻め」の採用手法も取り入れ、労働力の確保と若手人材の育成を積極的に進めなければ、企業生命が危うくなる可能性もあるのです。

 

都心にしか働き口がないと考えるビジネスパーソンは決して少なくないでしょう。その根本には、彼らが地方企業に魅力的なポジションがあることを知らない、知るすべがないという現状があります。都心の企業で活躍している優秀な人材を引き込むことができれば、地方企業であっても事業や組織の成長はもちろん、イノベーションが起こる可能性もあるのです。既存の採用手法だけでなく、自らがビジネスパーソンに存在をアピールできる「ダイレクト・リクルーティング」を、ぜひ取り入れてみてはいかがでしょうか。

(文:田村朋美)

 

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