地方企業だからこそメリット大! 群馬県の老舗企業S社によるダイレクト・リクルーティングの活用方法
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群馬県に本社を置く老舗企業のS社。新社長が就任したことをきっかけに現在を「第二の創業期」と位置づけ、時流に合わせて変化すべく、新たな事業展開を計画しました。この新規事業の成功には経験者を採用することが不可欠。しかし、採用には“地方企業”であるが故の大きな壁が待ち受けていました。

そこで、S社が取り入れたのが「ダイレクト・リクルーティング」です。これは、人材データベースサービスやSNS(ソーシャルネット・ワーキング・サービス)を活用して、求める人材を探し、直接アプローチする採用手法のこと。これにより、S社は全国から6名の優秀なマネージャー・部長クラスの人材を採用することに成功したのです。今回は、そんな地方の老舗企業S社の採用成功事例をご紹介します。

 

採用した6名全員が大手企業出身者、うち2名は九州出身者!

全国のビジネスプロフェッショナルへリーチした群馬県S社の事例

群馬県に本社を構え、BtoCビジネスを展開する老舗企業S社は、第二の創業期を支えるコア人材を求め採用活動を開始。大手の人材紹介会社を利用するも、本社機能が群馬県にあるため、求めているスキルを持った人材ではなく、群馬県近郊に住む求職者を紹介されることが多くありました。

「 東京の企業と同じように人材紹介会社を頼って待っているだけでは、地方企業に優秀な人材がやってくるはずがない。自社の存在や魅力を存分にアピールしなければ、優秀な人材に気付いてもらえないだろう。そのためには手間を惜しんではいけない。」

そうS社が悩んだ末に導入したのが、企業が優秀な人材に直接アプローチできる「ダイレクト・リクルーティング」の採用手法。なかでも経営幹部や管理職に強いビズリーチの人材データベースの利用を開始して、募集ポジションに必要なスキル・資格を持つ人材を検索し、候補者に直接スカウトメールを送り始めました。

自社の魅力を存分に伝え、その存在を日本全国の候補者に知ってもらうことに成功したS社は、最終的に面接を受けた7名のうち6名を採用できました。また、その全員が大手企業出身者で、うち2名は関東圏を飛び越え九州で活躍していた方でした。

 

S社の事例から見る地方企業のダイレクト・リクルーティング活用法

応募者をただ待つのではなく、攻めの採用にシフトしたことで、これまで出会えなかった人材の採用を成功させたS社。以下ではS社が実施したダイレクト・リクルーティングの活用方法を紹介します。

全国各地の候補者を自ら選定して直接スカウト

ダイレクト・リクルーティングは物理的な距離を超えた採用を可能にします。それは、日本全国のみならず、海外にいる意欲あるビジネスプロフェッショナルも対象になります。

S社はビズリーチの人材データベースを毎朝1時間かけてチェックし、募集ポジションに必要な経験やスキルを持った候補者を選出しました。検索キーワードは、「Eコマース」「内部統制」「システム構築」など。絞り込んだ候補者のスペックが多少違うと思われても「これまでの経験を生かしてイノベーションを起こしたい」という熱意が読み取れる人材には、積極的にスカウトメールを送りました。

 

自社の魅力と具体的な職務内容をメールで丁寧に表現

S社がスカウトメールを送る際に気をつけたのは、候補者一人ひとりに響くようなオリジナルなメッセージを送ること。加えて、ファーストコンタクトでは自社の魅力を存分に伝えることを大切にしました。

S社は老舗企業かつ地方企業。伝統を重んじながらも、「第二の創業期」として新しいことにチャレンジしようとしている会社です。そのため、ゼロから事業を構築できること、ビジネスプロフェッショナルとしてこれまでに培った経験を、より経営者に近いところで発揮できる環境であることをアピールしました。

 

面談成功率90%! メールはプレインタビュー

地方企業が遠方の候補者と面談をする場合、そこに至るまでのメールのやりとりがとても大切な要素となります。

S社は、面談前の候補者とのメールのやりとりを「プレインタビュー」と位置づけて、詳細な仕事内容を伝えるようにしました。お互いの誤解をなくし、候補者がS社で働く姿を明確にイメージできるようにやりとりを続けました。それにより、スカウトした候補者の面談通過は90%という驚異的な成功率となりました。

 

まとめ

「ダイレクト・リクルーティング」を導入すれば、都市・地方・海外といった物理的な距離をなくし、求める人材にアプローチできるようになります。必要なのは、企業自らが行動を起こし、主体的な採用をすることです。人材の発掘やスカウト、アプローチなど、面談までのやりとりが多く手間に感じるかもしれませんが、この手間を惜しんでしまうと優秀な人材の採用は難しくなるでしょう。安倍内閣の地方創生政策によって、地方に視線が集まる今こそ、企業のビジョンを直接語りかけ、地方で活躍するという新たな選択肢をアピールするチャンスではないでしょうか。

 

(文:望月美奈子)

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