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採用・人事領域の最先端研究を行うビズリーチHR研究所の研究員が、8月13日(土)~8月19日(金)の間、さまざまなメディアに掲載された「採用」「人事」「社会」に関する記事から、採用・人事担当者に役立つ注目の記事をピックアップ。採用・人事領域の専門家である研究員の視点から、解説を行います。


「成果をあげる海外赴任者」は、いったい何が違うのか?
(NAKAHARA-LAB.net 東京大学 中原淳研究室)
http://www.nakahara-lab.net/blog/archive/3770

■ピックアップ早読み
ダイヤモンド社と中原研究室の共同研究プロジェクトから見えてきた、海外赴任者に必要な心構えについて触れられています。海外では言葉を尽くさなければならない、つまり、自身と相手の思っている前提や当然は微妙に異なっていたり全く逆であったりすることもあります。言葉を尽くすことを面倒だと思うマインドセットを変え、一つ一つ納得をつくっていかなければなりません。

■研究員の視点
何も海外だけではない、日本国内の会社でも必要なことです。職場で明文化されていない暗黙のルール、暗黙の定義。これらは新入社員にとっての障壁になるとともに、それが誤り、無駄につながります。

本田技術研究所は「本田言葉研究所」と呼ばれるほど、とことん言葉の定義やコンセプトについて議論をすることでも知られています。その結果、チームの意思統一がなされ、明快な言葉でコンセプトが表現され、無駄な開発というものが起きなくなるのだそうです。職場の生産性やダイバーシティを考える上で、この観点から一度見直してみてはいかがでしょうか。

(参考)
日経ものづくり2011年5月号 【第14回】コンセプトと本質(3)言葉の力
技術開発を始める前にすべきこと
小林三郎 中央大学 大学院 戦略経営研究科 客員教授(元・ホンダ 経営企画部長)
http://techon.nikkeibp.co.jp/article/HONSHI/20110427/191476/


訪問すればわかる「勝つ会社、潰れる会社」
(Forbes JAPAN)
http://forbesjapan.com/articles/detail/13212/

■ピックアップ早読み
ファンドマネジャーである筆者は、財務情報だけで投資する企業を選んでいるわけではなく、本社や工場などに何度も足を運んで慎重に絞り込むそうです。その際、「臭いを嗅ぐ」ことがますます大事になっているとして、その「臭い」のもととなる幾つかの法則を挙げながら、社員のモチベーション、情報管理の徹底などについて確認することが、顧客の動向を見極める際にも有効であると述べています。

■研究員の視点
このような視点は、採用においても大きく求められることでしょう。採用面接などで求職者が自社を訪れた際に、すれ違う社員が生き生きとしているか、あいさつをしてくるか――よい求職者であればあるほど、ふとしたところから生まれる違和感を察知し、問題の本質を探し当ててしまうでしょう。会社の状況を改善するために人を雇う場合は、あえてテストとして問題点を指摘させることもあり得るかもしれませんが、通常はマイナスにしか働きません。表面的に取り繕うのではなく、社員一人一人の意識が大事であることを示しています。


若者が分かれば未来が見える ~「若者離れ」発売記念連載~ #02
知らない大人は損してる!? 若者の「質の影響力」って?
(電通報)
http://dentsu-ho.com/articles/4369

■ピックアップ早読み
若者の「質の影響力」を「それ以前の世代では思いつかなかったような独創的なアイデアで、事業や商品を創造していく力」とし、これからの変化の時代に重要な力であると述べています。さらに「若者アレルギー」は「変化アレルギー」であると断言し、その力を活用するためには、大人側に「対話する」マインドがあることが重要だとしています。

■研究員の視点
コラムでも述べられていますが世代論における欧米の「ミレニアルズ」「ジェネレーションZ」と日本の「ゆとり世代」「さとり世代」とでは、ポジティブさが大きく異なっています。アメリカの最大級の教育関連のイベントであるATDでも、いかにミレニアルズを生かすかが話題に上がるほどです。若者もダイバーシティの一つであり、IoTやAIなどに代表される第4次産業革命の変化に乗るためにも、同質化ではなく、どう活躍につなげるかを考える必要があります。


いまどきの大学生に暇人はレア 少人数教室増え代返も困難
(NEWSポストセブン)
http://www.news-postseven.com/archives/20160817_437953.html

■ピックアップ早読み
最近の大学生の多忙さについて、三つの要因を述べています。一つ目は昔のような大教室での講義、あるいは代返可能な“楽勝”科目が減り、授業を真面目に受講する学生が多いこと。二つ目は、ゼミが1・2年次からスタートしていること。最後にアルバイトや遠距離通学による時間の拘束が増えていることです。

■研究員の視点
教育の質を上げるための手法として、問題解決型のプロジェクト・ベースド・ラーニング(PBL)が大学教育の場で浸透しつつあります。PBLでは振り返りやフィードバックが重視されるため、それに慣れた新入社員が職場でもフィードバックを都度求めるものの、現場が対応しきれずに苦慮しているケースもあるようです。大学教育か変わりつつあるなかで、今後、大学と企業との接続がより大きな課題となってくると感じています。


※掲載している記事のURLおよびコンテンツは、事前の予告なく変更・削除される可能性がありますので、あらかじめご了承ください。

文:ビズリーチHR研究所 金澤元紀
 

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